凄いね、武田先生の「地震予知はいまの科学ではできない」、地震予知は予算を取る打ち出の小づち　FFビデオ制作　

熊本で被害にあわれた方にお見舞い申し上げます。

武田先生の地震は予知できない、「地震予知は打ち出の小づち」と言うご意見は真っ当だと思います。

マスコミ報道は信用できません。政府の広報なんて信用していては命は守れませんと言う人がいます。

武田先生の地震学は予知まで行っていないので自分の命は自分で守りなさいと言われます。家の補強、落下物の防止しかないのですね。

九州は元々地震が少ないところで、大規模コンピューターセンターの立地に適していると言われていました。大規模地震の恐れもなかったですから。

現代の地震の多くが地震爆弾によって引き起こされている恐れがあると言うのは周知のことで、国会答弁でも地震爆弾の開発を各国が行っているのは承知していると言っています。第二次世界大戦末期の東南海地震は地震兵器でゼロ戦の製造工場三菱重工と中島飛行機を壊滅させる目的だったと言われています。その時に配布したビラも残っています。

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201108/article_37.html

問題は、今の日本は例え外国に地震爆弾を使われて甚大な被害を受けても、加害者を特定して報復することで再発を防止できる力が無いということです。日本が米国の軍隊で守られている以上、米国からの命令は拒むことができないと言われています。地震爆弾の可能性が認められても相手を特定する活動が行えない。もし独立国であれば、地震兵器の可能性があれば徹底的に調査して報復攻撃を実施して再発を完全に止めますね。尤も日本がそのような国なら地震兵器は使われません。

WEB情報だけで意見は言えませんが、武田先生の「地震は予知できない、自ら身を守ることを考えなさい」と言うのは、現在は「地震兵器」を使用するから過去の地震履歴や岩盤の動きなどではなにも予測できないと遠まわしに言っておられると思います。

地震兵器の話は信ぴょう性があるものの使用されたという確証は公にはありませんが証拠は出ていますね。しかし、日本国が対抗できない大きな力をもった相手が仕掛けているのですから、政府も到底逆らえません。だから地震や津波に備えるしか方法が無いと言う話を聞いています。どこの国が仕掛けているのかは考えればすぐに分かります。日本が逆らえないのですから。もし、他国なら安保条約に基づいて報復ていします。

外国の軍隊が駐留している国は独立しているとは言えない所以です。地震も自然災害か地震兵器によるものか調べているはずなのに公表されません。知れば国民が収まりませんから。敗戦国は足を縛られ外国にいたぶられる屈辱に耐えなければなりません。正当な権利が制約されることは許しがたい事ですが、それが植民地の姿と諦めるべきなんでしょう。

だから、武田先生も備えるしかないと言っておられます。いつ起こるか分からない地震に備えて地震保険は入っているので、田舎の家の補強、落下物予防対策をします。そう言えば政府は阪神淡路大地震以降地震保険を税制で優遇しています。いつ起こされるか分からない地震、裏の出来事を承知しているからかもしれません。